コラム

平成29年に公認心理師法が施行され、心理職で初めての国家資格となる「公認心理師」が新設されました。公認心理師の活躍の場は、保健医療分野のみならず福祉や教育、司法など多岐にわたります。
今回は公認心理師の仕事内容や職域について解説します。

令和4年4月から中小企業でも義務化となったパワハラ防止法ですが、実際にハラスメントを一度以上経験した人はどの程度いるのでしょうか。「令和2年度 厚生労働省委託事業 職場のハラスメントに関する実態調査」では、パワハラの割合が多くなっています。

大きな災害がひとたび起こると多くの企業が打撃を受け、事業の継続や復旧に多くの時間を要します。災害の多い日本では、企業の防災対策は重要です。
従業員を災害から守り、事業を継続していくためには「防災」と「事業継続」の2つの観点から企業防災を考えていくことが必要です。今回は、企業防災について解説します。

2022年4月より、労働施策総合推進法が改正され、企業に対してパワーハラスメント防止のために雇用管理上必要な措置を講じることが義務付けられました。

高年齢者雇用安定法が改正され、65歳までの雇用の確保（義務）に加え、65歳から70歳までの就業機会の確保が努力義務となったことをご存じでしょうか。
高年齢労働者が安心して働けるようにするためのガイドラインも作られており、高齢者の労働を取り巻く環境はめまぐるしく変化しています。
今回は高年齢労働者の雇用の現状と、着目すべき課題について解説します。

職場で過ごす時間は1日の1／3を占めますから、同じ仕事をしていてもその環境によって疲れやすさも変わってきます。職場の環境改善に取り組むことで、従業員の満足度の向上だけでなく、企業の収益にも良い影響が得られることが知られています。その取り組みとしては、作業環境の見直しやITツールの導入、人間関係の改善、労働条件の見直し、福利厚生の充実など、さまざまなことが考えられます。職場の環境が改善されると、労働者のストレスが軽減され心身の不調が予防されるという効果もあるようです。

自己効力感（self -efficacy）とは、特定の状況において要求される行動をうまく実行できると考える個人の確信のことです。例えば、自己効力感の高い人は自分の与えられた仕事がうまくできなくても、できるまで努力し続ける傾向にあります。逆に自己効力感の低い人は、自分に与えられた仕事が最初うまくいかないと、すぐにあきらめてしまうことがあります。今回は、弊会のリワーク支援のプログラムにも活用している自己効力感について解説します。

なんとなく職場巡視をしているけれど「いつも同じ結果」「役に立っているのか疑問」「ちゃんと出来ているのか心配」などなど。衛生委員会・職場巡視に関わっている人で、そのように感じている人はいませんか。今回は職場巡視の基本的事項について解説します。

皆さまはコーヒーをどんな時に飲みますか。眠気覚ましやリラックス効果を期待して、日常的に飲んでいる人もいるのではないでしょうか。コーヒーにはその他にも心身にあたえる良い影響があります。
今回は国立がん研究センターから発表されている情報も示しながら、コーヒーの効能について解説します。

従業員が安心し安全に仕事をするために、職場の管理監督者は日頃から事業所内に目を配り、必要に応じてケアすることが大切です。例えば、職場環境等の把握と改善、労働者からの相談対応などがあげられます。
今回は相談しやすい職場づくりについて解説します。

世界疼痛学会によると、「痛み」とは、組織損傷にともなう不快な感覚であり、情動体験であると書かれています。痛みが情動体験と定義されているので意外に感じた人もいるのではないでしょうか。今回は、メンタル不調のサインについて解説します。

3月16日に福島・宮城で震度6強の地震がありました。
被災されました方々に心からお見舞い申し上げます。
今回は、災害・事故時の「こころのケガの応急手当の方法」であるPFA（サイコロジカル・ファーストエイド）の考え方を解説します。