理学療法士が担う役割
2024.05.27
- コラム
理学療法士について
理学療法士はPT（Physical Therapist）とも呼ばれている国家資格の一つです 。
主に、怪我や病気などで身体に障害のある患者に対して「座る」「立つ」「歩く」などの基本動作の回復や向上、障害の悪化の予防を目指すためのリハビリテーションを行います。
具体的には、運動療法や物理療法などを用いて、自立した日常生活が送れるよう支援します。関節の可動域の拡大、筋力強化、麻痺の回復、痛みの軽減など運動機能に直接働きかける治療法から、動作練習、歩行練習などの能力向上を目指す治療法まで、動作改善に必要な技術を用いて行います。治療や支援の内容については、理学療法士が対象者ひとりひとりについて医学的･社会的視点から身体能力や生活環境等を十分に評価し、それぞれの目標に向けて適切なプログラムを作成します。
近年は、高齢者の介護予防、フレイル予防、健康増進、メタボリックシンドロームなどの生活習慣病に対する指導、スポーツ現場、産業分野など活躍の場が広がっています。
理学療法士の業務内容
理学療法士の業務内容について解説します。
〇治療計画
リハビリを実施する前に治療計画を立てます。
治療計画の作成は、医師が作成したリハビリ指示書にもとづいて、問診・触診・動作確認などを行いながら、身体の状態を把握するところから始まります。基礎疾患や既往歴、生活状況を把握することも重要です。治療計画は定期的に再評価を行い、必要に応じて修正します。
〇運動療法
患者の身体を動かすことで症状の改善や予防を図る治療法です。入院中の場合は、早期離床や日常生活の能力向上・維持を目指します。関節可動域練習、基本動作練習、筋力増強練習、持久力強化練習があります。
〇物理療法
運動療法とともに症状の痛みを和らげたり、血液の循環を改善させたりするために行います。
物理療法には、ウォーターベッド、メドマー、腰椎牽引器、低周波、中周波治療器、超音波治療器などの機器を用いて行います。
〇補装具の適合判定
補装具の適合判定にも専門的な知識が求められるため、理学療法士が介入します。
〇住宅環境の調整
退院してから療養生活を送っている利用者に対して直接利用者の自宅に訪問し、日常生活のADL向上につながる機能訓練を行います。また、利用者が安心安全に自宅で過ごせるために、必要に応じて現在の住宅環境の改善やアドバイスをします。具体的には段差の解消や手すりの設置、介護用ベッドの導入などがあります。
〇他部署やご家族との連携
理学療法士は患者の生活を支えるため、他部署やご家族とも連携も必要です。
特に、装具の使用や介護用品を選定する際などは医師の意見書が必要な場合があるため、医師と連携を取ることも理学療法士の大切な仕事の一つです。
理学療法士の勤務先
理学療法士の主な勤務先は以下のようなものがあります。
医療施設
理学療法士の仕事のなかで、働いている人が最も多いのが、病院や診療所などの医療施設です。
医療施設で勤務することは、さまざまな症例の患者と接することが多いため、臨床経験を積むことができます。
福祉介護施設
福祉介護施設で、理学療法士が利用者のリハビリに携わる仕事もあります。福祉介護施設といってもざまな種類がありますが、介護老人保健施設や通所型のリハビリテーション施設、訪問リハビリテーションなどで勤務します。
行政自治体
地域包括支援センターなど、保健指導を目的として理学療法士が配置されている場合もあります。
具体的には、理学療法士が個人宅を訪問して利用者の状態を確認し、ご本人やご家族に介護方法や福祉用具などのアドバイスを行います。
自治体の介護福祉課や健康企画課等に配属されることもあります。
教育現場・研究
理学療法士を目指す学生に対して、教員として活躍することも可能です。
教員になるには5年以上の業務経験年数に加えて厚生労働省が指定する講習会受講を満たすなど、いくつかの条件があります。
また、理学療法を極めるために大学院や研究機関に所属して、研究を続ける理学療法士もいます。
理学療法士と作業療法士の違い
理学療法士と作業療法士は、どちらも医学的リハビリテーションの専門職です。医療や介護・福祉サービスの現場では、互いに連携して業務を進める場面が少なくありませんが、患者や利用者に対する治療上のアプローチ方法が異なります。 理学療法では、身体的な障害がある人に対して運動療法と物理療法を用いて、体の基本動作の回復をサポートします。一方、作業療法では基本動作の回復だけでなく、応用動作能力や社会適応能力の回復も目指しており、精神的な障害がある人も治療対象にしているのが特徴です。
弊会のリワークプログラムでも、理学療法士が考案したプログラムが活用されています。
医療機関では、様々な職種の人がそれぞれの専門性を活かして、多職種連携のもと仕事をしていることを是非覚えておいてください。
著者：長谷川 大輔
精神科専門医
医療法人社団 平成医会
産業医統括責任者
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