人事の声

• Aさん：医師や専任担当者の顔と人となりがわかり、「薬に頼りすぎない」という治療方針の精神科顧問医療機関だということに安心感を覚えています。これまでは、先生も治療方針もわからないクリニックから急に休職の診断書が出て対応に困ってしまったこともありました。平成医会とは相談も気軽にできますし、連携を密に取りながら従業員の対応を決めていけるので、対応に迷うことが減りました。担当の産業カウンセラーさんが会社の風土や仕事内容、特徴などについてあらかじめ理解してくれて、先生と連携をとってくれるのも、説明の手間が省けて楽です。

• Bさん：顧問弁護士や顧問社労士の先生と同じように、職場のメンタルヘルスに関しても顧問をしてくれる精神科の医療機関があることで、こんなに仕事や対応がスムーズにできるようになるとは驚きでした。企業経営には必要な存在だと思います。何かあった時に従業員を安心して診てもらえるだけでなく、「予防」の観点から職場環境やメンタルヘルス体制に関する助言や提案をしてもらえるのもありがたいですね。精神疾患で長い休職になってしまったら、人事面でも費用面でも、会社の負担は非常に大きいものになります。顧問医の仕組みは経営においてとても大きな費用対効果を生むと思います。

• Cさん：従業員の休職・復職判断に悩んだ際に、（内科の産業医の先生のほかに）精神科専門医の先生からメンタル面での的確なアドバイスを受けることができるのはありがたいですね。業務や組織風土を理解してくださっている精神科専門医が助言をしてくれる、このサービスを提供されているお医者様は他にいらっしゃらないのではないでしょうか。

• Dさん：パワハラ・セクハラメールホットラインを採用していますが、職場の意識が間違いなく変わりました。ホットラインのポスターを貼り出したり、PCや電話機にステッカーを貼ったりしながら抑止力の効果の持続を期待しています。ハラスメントの問題に対し、会社や人事が積極的に取り組んでいるという姿勢が強調できるのもありがたいですね。

• Eさん：DMSTを利用していますが、医療機関の受診を勧奨された社員が意外と多かったことが、正直なところ驚きでした。人数だけ教えて頂きましたが、この人数がそのまま放置され、本人も気づかないまま時間が経ってしまっていたら…。考えるだけでぞっとしました。
  うつ病のスクリーニングテストは、受けることで本人が「気づき」を得て、セルフケアを心掛けたり、誰かに相談したりすることのきっかけにもなりますね。精神疾患を予防するためにはとても大切なものだと思いました。

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